学校基本調査結果概要の推移

◆園児、児童及び生徒数（10年比較）

園児、児童及び生徒数（三条市）
区分	総数（人）	幼稚園（人）	幼保連携型認定こども園（人）	小学校（人）	中学校（人）	義務教育学校（人）	高等学校（人）	特別支援学校（人）	専修学校（人）	各種学校（人）
令和 4年度	9,722	108	276	3,842	1,996	796	2,234	210	260	-
令和 3年度	9,875	111	285	3,924	2,064	794	2,292	193	187	25
令和2年度	9,940	120	229	4,064	2,066	805	2,349	182	81	44
令和元年度	10,161	125	238	4,135	2,159	812	2,462	190	-	40
平成30年度	10,377	136	240	4,185	2,188	808	2,580	191	-	49
平成29年度	10,647	242	136	4,815	2,499	-	2,714	187	-	54
平成28年度	10,863	250	116	4,875	2,611	-	2,769	176	-	66
平成27年度	11,060	268	111	4,967	2,664	-	2,802	180	-	68
平成26年度	11,393	388	-	5,061	2,825	-	2,873	179	-	67
平成25年度	11,629	413	-	5,242	2,864	-	2,868	175	-	67

各年5月1日現在

資料：学校基本調査

注）幼保連携型認定こども園は、平成27年4月に開園

注）義務教育学校は、平成30年4月に開校

注）各種学校は、令和4年3月31日に閉校

中学校卒業者の進路状況（三条市） ※義務教育学校の後期課程を含む
区分	卒業者総数（人）	高校等進学者（人）	専修・各種学校（人）	公共職業（人）	就職者総数（人）	臨時労働者等（人）	左記以外の者（人）	高等学校等進学率（％）	就職率（％）
令和4年度	800	798	-	-	-	-	2	99.8	-
令和3年度	801	799	-	1	-	-	1	99.8	-
令和2年度	814	811	-	-	-	-	3	99.6	-
令和元年度	841	837	-	1	-	-	3	99.5	-
平成30年度	840	833	-	-	-	-	7	99.2	-
平成29年度	925	923	-	-	-	-	2	99.8	-
平成28年度	900	899	-	-	-	-	1	99.9	-
平成27年度	999	990	-	-	-	-	9	99.1	-
平成26年度	959	955	-	1	-	-	3	99.6	-
平成25年度	971	967	-	-	1	-	3	99.6	0.1

各年5月1日現在

資料：学校基本調査

注）「就職者総数」には就職進学した者を含むため、卒業者総数と進路状況の内訳の合計は必ずしも一致しない。

注）「公共職業」とは、公共職業能力開発施設等のことであり、テクノスクールや高等職業訓練校等を指す。

注）「臨時労働者等」とは、雇用契約期間が一か月未満の臨時労働者、雇用契約期間が一か月以上一年未満又は短時間勤務の有期雇用労働者をいう。なお、「就職率」算出の際の「就職者総数」には含めない。

注）「就職率」は就職進学した者を含んだ割合である。

高等学校卒業者の進路状況（三条市）
区分	卒業者総数（人）	大学等進学者（人）	専修・各種学校（人）	公共職業（人）	就職者総数（人）	臨時労働者等（人）	左記以外の者（人）	大学等進学率（％）	就職率（％）
令和4年度	757	394	216	8	117	1	21	52.0	15.5
令和3年度	756	379	236	7	110	-	24	50.1	14.6
令和2年度	875	482	218	4	152	-	19	55.1	17.4
令和元年度	870	419	241	10	163	...	37	48.2	18.7
平成30年度	896	442	240	6	165	...	43	49.3	18.4
平成29年度	917	445	262	5	180	...	25	48.5	19.7
平成28年度	924	470	255	5	177	...	17	50.9	19.2
平成27年度	965	466	282	8	179	...	30	48.3	18.5
平成26年度	923	478	278	9	147	...	11	51.7	15.9
平成25年度	1,062	530	334	10	153	...	35	49.9	14.4

各年5月1日現在

資料：学校基本調査

注）「就職者総数」には就職進学した者を含むため、卒業者総数と進路状況の内訳の合計は必ずしも一致しない。

注）「公共職業」とは、公共職業能力開発施設等のことであり、テクノスクールや高等職業訓練校等を指す。

注）「臨時労働者等」とは、雇用契約期間が一か月未満の臨時労働者、雇用契約期間が一か月以上一年未満又は短時間勤務の有期雇用労働者をいう。令和2年度調査において調査項目の変更があったため、令和元年度調査以前の数値はなく、「...」で表記。なお、「就職率」算出の際の「就職者総数」には含めない。

注）「就職率」は就職進学した者を含んだ割合である。

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