新潟大学医学部との共同研究から医療ビッグデータを活用し生活習慣(病)と要介護状態に陥るリスクとの関係を解明

三条市と共同研究事業を行っている新潟大学医学部血液・内分泌・代謝内科研究室の曽根博仁教授及び藤原和哉准教授らの研究チームは、市の医療等のビッグデータを統合解析し、生活習慣（病）と要介護状態に陥るリスクとの関係を解明しました。その結果、たとえ糖尿病患者であっても、運動習慣があれば介護発生リスクを非糖尿病者並みに低減できる可能性が示されました。

• 特定健診と診療報酬請求（レセプト）と介護保険のビッグデータを統合して解析した結果、介護発生のリスクと生活習慣（病）との関連を明らかにできた。
• 「糖尿病」、「高血圧」、「脂質異常症」、「運動習慣なし」の4項目全てを満たすと、介護発生リスクは、いずれも持たない者の約4倍に有意に上昇した。
• 運動習慣のない糖尿病患者の介護発生リスクは、運動習慣のある非糖尿病者の約3.2倍に有意に上昇していた。しかし、糖尿病患者でも運動習慣があれば、介護発生リスクは運動習慣のある非糖尿病者と比較して有意差がなかった。

三条市と新潟大学は、平成28年度に包括連携協定（令和3年度までの5年間）を締結し、共同研究事業を行っています。三条市は健診、医療、介護データを新潟大学に提供し、新潟大学は専門的な分析を行います。